株式会社第一メカテック 株式会社第一メカテック

会社概要

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会社概要

商号 株式会社第一メカテック
資本金 3億2,000万円
創立 1970年6月1日
役員 代表取締役社長 下平 直樹
常務取締役   濱田  裕
取 締 役   原田 義武
取 締 役   山口 素弘
取 締 役   大槻 信二
取 締 役   岡田 尚一郎
取 締 役   豊泉 隆宏
取 締 役   志鹿 裕司
監 査 役   府川  治
取引銀行 みずほ銀行 内幸町営業部
三井住友銀行 川口支店

沿革

1970年 6月 資本金250万円にて東京都千代田区に第一機械サービス株式会社として創立
大阪駐在員事務所(現西日本センター)・名古屋駐在員事務所(現中部センター)同時開設
初代代表取締役社長 小林 明
1973年 4月 福岡駐在員事務所(現福岡事務所)・広島駐在員事務所(現広島出張所)を同時開設
1976年 11月 立花忠承 代表取締役社長に就任
1978年 12月 第一回増資により資本金500万円
1980年 12月 第二回増資により資本金1,000万円
1982年 1月 第三回増資により資本金2,000万円
1982年 11月 河上敏雄 代表取締役会長に就任
北見和夫 代表取締役社長に就任
1986年 2月 本社事業所を埼玉県川口市領家へ統合移転
1986年 4月 第四回増資により資本金4,000万円
1987年 4月 名古屋出張所(現中部センター)を名古屋市名東区へ拡張移転
1988年 6月 西村壽光 代表取締役会長に就任
1988年 10月 大阪センター(現西日本センター)を吹田市垂水町へ拡張移転
1989年 4月 第五回増資により資本金8,000万円
1990年 6月 青木晉一 代表取締役社長に就任
1994年 9月 仙台駐在員事務所(現仙台出張所)開設
1994年 10月 株式会社第一メカテックに社名を変更
1995年 5月 DSTセンター別館竣工
1996年 6月 渡邊貞次 代表取締役会長に就任
1998年 6月 藤田眞一 代表取締役社長に就任
2000年 9月 名古屋センター(現中部センター)を名古屋市名東区貴船へ拡張移転
2001年 6月 新谷信征 代表取締役会長に就任
2001年 12月 ISO 9001品質マネジメントシステム認証取得
2002年 3月 西日本センターを吹田市江坂町へ拡張移転
2003年 2月 ISO 14001環境マネジメントシステム認証取得
2003年 6月 男沢富士雄 代表取締役社長に就任
2004年 1月 現地法人壹机(上海)机械有限公司 中国上海市に設立
2006年 6月 矢野邦宏 代表取締役会長に就任
2007年 6月 佐藤健三 代表取締役社長に就任
2007年 10月 守口パーツソリューションセンター開設
2009年 1月 第六回増資により資本金1億6,000万円
2009年 4月 守口パーツソリューションセンター(旧部品グループ)を西日本センターへ移転
2009年 10月 部品グループ(現パーツセンター)を本社事業所へ移転
2010年 11月 中部センターを名古屋市名東区社台へ拡張移転
2011年 4月 掛川出張所開設
2011年 6月 小椋隆典 代表取締役社長に就任
2013年 6月 山片康司 代表取締役会長に就任
2013年 10月 DMCサポートセンターを川口市江戸袋に開設
2014年 7月 第七回増資により資本金1億8,347万円
2014年 11月 第八回増資により資本金3億2,000万円
2015年 4月 森谷 優 代表取締役社長に就任
2017年 4月 福岡出張所(現福岡事務所)を北九州市小倉南区へ移転
2020年 4月 下平 直樹 代表取締役社長に就任

取扱品目

当社販売商品
商品名 社名
タンポ転写印刷機 ドイツ ドイツタンポプリント社
再生した中古設備の販売
チップマウンターおよびダイボンダー
日本 パナソニック コネクト株式会社
コーディング及び
アンダーフィル用ボンド塗布装置
アメリカ ノードソンアシムテック社
各種機材及び資材 各国 各社
取扱サービス機械
取扱サービス機械 メーカー
射出成形機 日本 UBEマシナリー株式会社
タンポ転写印刷機 ドイツ タンポプリント社
医薬品錠剤外観検査システム 日本 第一実業ビスウィル株式会社
チップマウンター及びダイボンダー 日本 パナソニック コネクト株式会社
コロナ放電装置 デンマーク タンテック社
レーザマーカー イギリス エレクトロクス社
ディスペンサー装置
コーティング装置
アメリカ ノードソンアシムテック社
その他産業機械 - 各社
各種機材及び資材 - 各社
当社開発商品
当社開発商品
TIGチューブ・パイプ・シール円周自動溶接機並びに関連機器
TIG平板自動溶接機並びに関連機器
パッドピード印刷機
各種省人化システム
生産支援システム
自動組立ライン
画像処理技術システム
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